Earlyart（アーリーアート）は、京都を中心に店舗や住宅の設計デザイン・施工を行う建築・設計デザイン会社です。
このページでは、当社に関する情報をご紹介しています。

社長挨拶

弊社は京都市で船舶内装を手がける会社として
大正５年に創業いたしました。
時代の変化やお客様のご要望を取り入れながら
家具製造販売、銘木販売、建築デザイン業へと事業を広げ、
１００年以上にわたり
多くのお客様のビジネスや暮らしのお手伝いをさせていただきました。

現在の主力事業となっている建築デザインは
「お客様の夢をデザインする」ことだと考えております。
　
美味しいお料理を提供するお店を開きたい。家族と幸せに暮らせる住まいが欲しい。
店舗や住宅の設計はお客様の夢をお伺いすることから始まります。
街の文化や風土、法律・条例、ご予算など様々な条件を乗り越えて、
お客様ひとりひとりの思いをカタチにすること。
それが弊社の目指す建築デザインです。
そして、長年にわたり愛着を持って過ごしていただける空間を生み出すことで、
住みよい街づくりにも繋がっていくと考えております。

これからも、
お客様のビジネスや暮らしのパートナーとして
誠心誠意取り組ませていただきます。
どうぞご指導・ご鞭撻のほど、よろしくお願いいたします。

代表取締役　久保田敏裕

Design Concept

Earlyartがすべての仕事で大切にしている建築デザインに対する3つのこだわりをご紹介します。

■美しく、使いやすい「機能デザイン」

デザインは、見た目の美しさだけではありません。お客様が抱える様々な問題を、モノの形と見せ方を両立させて解決に導くこと。それがデザインだと、私たちは考えています。
Earlyartでは、お客様から建築・設計に関するご要望をお悩みをお伺いした上で、課題や問題点をピックアップ。それらの解決を目指して設計デザインを行います。
美しさだけなく、快適に過ごせて、効率よく使うことができる空間を生み出す「機能デザイン」を徹底的に追求しています。

■設計から保守までトータルサポート

ご依頼をいただいたら、その建物が使えなくなるまでお付き合いすること。それがEarlyartが考える建築デザインの役割だと考えています。
当社では、設計デザインから施工の管理、家具や機器の導入、保守点検まで、お客様の事業や暮らしをトータルサポート。時代が変わっても建物をより長く使い続けていただくために、定期的にお客様のお悩みや問題点をお伺いして、簡単な修理からリフォームのご提案までできる体制を整えています。

■街の歴史や文化もリノベーション

当社では「建物づくりは街づくり」と考えて、日々の建築デザインの業務を行っています。
新しい店舗や住宅を建設する前には、必ず街の文化や土地の風土を研究。街と一体化する設計デザインを目指しています。また古い建物の建築デザインでは、ただ解体するだけでなく、躯体や素材を再利用。ゴミの量を減らしながら、街の景観を維持する活動も積極的に行っています。
歴史と伝統の街「京都」で町屋や古民家の再生を行うEarlyartならではのこだわりです。

会社概要

社歴

時代の変化やお客さまのニーズにお応えし続けてきた100年の歴史をご紹介します。

SDGsへの取り組み

SDGsとは、2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。このユニバーサルな目標達成に向けて、当社でも取り組みを進めています。

■ゴミを減らし、資源を無駄にしない建築

「ゴミを作らない」をモットーに初代から経営が続いているEarlyart。設計デザイン段階から長く使うことを考えた建築を目指すだけでなく、間伐材や廃材等を活用するなどリサイクル素材の活用も行っています。町屋や古民家など古い建物の再生させる事業も長年継続。街の歴史・文化を守るだけでなく、環境に配慮しながらより快適に過ごせる街づくりに貢献しています。

■安心して働ける職場環境 業務を通した経済支援

多くの職人や技術者の皆様からご協力いたきながら、世界各地の素材を使いこなすことでEarlyartの業務な成立しています。社内外・性別を問わず、一緒に働く方々に安定した収入が得られるように努力しています。また建築業界だからこそ、安心・安全な職場環境に配慮しています。また、外国産の木材を活用することで、業務を中で後発開発国の経済支援に取り組んでいます。

■男女の区別なく働けて、未来に繋がる教育支援を行う

社内で「子どもの学校行事優先制度」を設け、男女ともに働きながら家族との時間も大切にできる、ジェンダー平等を考えた職場環境を作り上げています。社員の学ぶ姿勢も評価し、最新設計システムの導入や参考資料の充実などを行うことで積極的に設備投資。資格取得を目指す社員に対してはサポートを行い、社員が成長できる環境を整えています。